地域が変わる。
日本が変わる。
世界が変わる。
北海道から、変えていく。
変革が求められる「農」
日本の農業従事者の平均年齢は67.8歳※。高齢化に伴う担い手不足によって、農業の持続可能性が危ぶまれています。また、国際的な視点では環境への配慮や国際市場での競争力強化といった課題を抱え、これらの課題に対応するための変革が求められています。
そのため近年では、ドローンやロボット、AI、IoTなどの先端技術を活用することが、労働力不足の解消や生産性向上を実現するための重要な手段となっているのです。
※農林水産省「2020年 農林業センサス」
北海道の一次産業を支えてきた
酪農学園大学
農畜産物と加工品の44%※を日本全国に輸送し、食料基地である北海道。酪農学園大学では、約90年前から資源を循環させて自然環境への負荷を考えた「循環農法」を取り入れ、北海道の酪農の発展に貢献してきました。また、現在では広大なキャンパスに加え、フィールドワークの舞台は海外まで広がり、豊富な実習・実験・演習によって知識と実学を両立しながら実践的な学びを展開しています。
※北海道開発局「令和5年度 農畜産物及び加工食品の移出実態調査」
未来のパイオニアとリーダーを育てる
新学類を設置
高齢化や働き手の減少、農業の生産性向上、環境への配慮、農産物の高付加価値化など新たな課題を解決し、人と自然の共生を基にした持続可能な地域社会を実現するには、農学（経済学含む）・環境学・情報科学についての文理融合の学びが不可欠です。
そのため、循環農法を基盤とし、DXやAIといった最先端の技術を活用して未来の地域と農業の創造に貢献できる人材の養成を目指す「農環境情報学類〔設置構想中〕」を設置します。
データ・サイエンス・フィールド
「農」×「テクノロジー」を基礎から学ぶ
充実した農学の基盤教育
人のつながり、生命の循環、命の尊さを学ぶとともに、学生の自主性を促す教育プログラムを展開。共通教育（基盤教育・キャリア教育等）で培った力は、2年次以降の専門教育はもちろん、その先の人生にも必要となる「生きる力」につながります。
学びのキーワード
- 知見を広める
- 人間力を高める
- 命を体感する
学類の枠を超えた学び
酪農学園⼤学の2学群6学類は教育⾯でも深く連携しており、学⽣は⾃分の学類に限らず他学類の科⽬も履修できます。専⾨分野を超えた幅広い知識を⾝につけることで、学びを広げて⾃分の興味分野を⼤きく発展させることも出来ます。
特色ある専門科目とデータサイエンス
農業を基礎とした地域経済、地理情報システム（GIS、リモートセンシング）による情報解析及び調査・収集したデータの分析・活用に関する農学の専門的な知識と技術を身につけます。また、データの収集・整理・分析・活用の基本を学び、実際のデータを用いた演習などを通じてデータ処理スキルを習得します。
PICK UPカリキュラム①
農業資源経済学
経済学の基本理論を活用して農業問題を学びながら、問題解決に必要な理論と実践的な知識を身につける。
PICK UPカリキュラム②
アグリデザイン実習
食料・農業・農村分野におけるフィールドワークで、農業や農村の現状を直接観察しながら現場経験を積む。
PICK UPカリキュラム③
環境モニタリングと
リモートセンシング
さまざまな社会問題、環境変動を定量的に捉えるために、GISなどのリモートセンシング技術を用いて環境と生態系の変化を観察する。
PICK UPカリキュラム④
専門ゼミ「農業施設学」
家畜・ヒト・地球に優しい畜産経営システムや、これらに関わるデータ・情報を見える化するスマート統合システムの研究開発を行う。
実践力と社会実装力を身につける
アグリデザイン領域
地域における
イノベーション人材へ
社会科学系の科目（農業経済学、農業政策学、アグリビジネス論など）を体系的に学び、地域産業のコーディネートや、地域の産業とその振興をマネジメントできる人材を養成します。
地域データサイエンス領域
農業・環境分野における
Society5.0の実現
広大なフィールドを生かした地理情報システムによるビッグデータの活用方法を学び、データを用いて持続可能な社会を実現するための、コンサルタントやブリッジャー（橋渡し役）となる人材を養成します。
充実した実践フィールド
- 約170頭の乳牛を飼育している「酪農生産ステーション」
- 約80頭の黒毛和種や日本短角種、めん羊、豚、鶏を飼養する「肉畜生産ステーション」
- 複合環境制御型温室での農業研究や、広い圃場で様々な農作物の栽培研究する「作物生産ステーション」
その他、北海道の農家に滞在する「学外農場実習」、企業や研究機関でのインターンシップを行う「キャリア実習」、マレーシアやモンゴルなどアジアを中心とした「海外自然環境実習」などさまざまな環境の実習先を用意。
目指せる未来
スマート農業や農業機械等の農業関連企業、農業協同組合などに加え、ICT活用を主軸にした事業展開を行う企業への就職も想定しています。これらの企業で活躍できる人材育成を通じて未来農業を支える人材を輩出します。
想定される就職先
情報サービス業（農業関連）、総合コンサルタント（測量、調査、環境保全事業、ICT事業など）、ＪＡ（営農指導、信⽤事業、経済事業）、農業⽣産法⼈（農業経営など）、卸売業・⼩売業（農業・農産物関連）、農業関連産業（ドローンやICT 活⽤などによる農業⽀援）、国家公務員、地⽅公務員、中学・⾼等学校教諭（社会、農業、公⺠）、⼤学院進学